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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• Using Instagram data for tourism promotion of fishery villages

  Sugino, H., Oishi, T. and Yagi, N. , 2023年05月

  Journal of Global Tourism Research

• ブラインド試験によるミカン養殖マダイの刺身の嗜好型官能評価 －被験者および試料属性に基づく比較－

  邢璐・大石太郎 , 2023年03月

  『フードシステム研究』

• コロナ禍が水産物中央卸売市場にもたらした影響　～伝統的な社会調査と新たなデータサイエンスの視点から～

  大石太郎 , 2023年03月

  『水産振興』

• 水産物の市場価格の予測に向けた機械学習モデル構築の試み －大阪府中央卸売市場データに対する応用例－

  田頭昂己・竹縄知之・杉野弘明・大石太郎 , 2023年01月

  『アグリバイオ』

• Aggregate Structure of Coastal Prefectures from a Bird's Eye View of Production and Consumption Macro Data Related Fisheries in Japan

  Sugino, H. and T. Oishi , 2022年12月

  『日本海洋政策学会誌』

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科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• 水産物エコラベル制度における標準化ビジネスと持続可能性の側面の研究

  研究期間:  2023年04月  -  2028年03月  代表者:  大石太郎

  基盤研究(B)  研究代表者  23K27008 

  近年、世界各国の水産物エコラベル制度の国際標準化が進んでいるが、水産物輸送時のCO2排出の未考慮や国際標準に適合しづらい途上国における格差拡大が懸念されている。こうした「環境」や「社会」の側面の問題点に加え、国際標準の資源評価のために公的機関による追加的な科学調査等が必要になり外部費用が発生するケースでは、「経済」面でも効率的にならない可能性もある。そこで、国際標準の水産物エコラベル制度を持続可能性の3つの側面から貨幣評価するとともに、国際標準化が進む社会経済的要因とそれを進める企業行動のメカニズムを経済学的に解明する。これにより我が国が採用すべきエコラベル戦略を提示する。

• 水産業における商品価値の研究

  研究期間:  2021年04月  -  2026年03月  代表者:  八木 信行

  基盤研究(A)  研究分担者  21H04738 

  規格品である工業製品とは異なり、天然産品である水産物は多様性を有しているため、大量規格品と同列に扱おうとすると需要と供給のミスマッチが生じやすい。実際日本ではマグロなどの高級魚は過剰利用され資源減少が問題となっている一方で、大衆魚は消費者の魚離れが問題になり、不人気魚は買い手がつかず港で投棄されている。そこで本研究は、消費者調査や市場統計分析などを通じ、水産物や、これを産出する生態系や産地の社会組織の意義などの多様な価値を人間がどう感じるかを心理学的手法等を用いて研究し、消費者の多様なニーズを生産側が利用できる仕組みを作り、水産物の市場での需給ミスマッチ問題等を解決することを目指す。

• 水産物エコラベルのフードチェーンを構成する主体の相互作用と全体に着目した経済分析

  研究期間:  2019年04月  -  2023年03月  代表者:  大石 太郎

  基盤研究(C)  研究代表者  19K06250 

  日本では、持続可能な水産物にエコラベルを貼って消費者が識別できるようにする水産物認証制度の普及が諸先進国に比べて遅れている。消費者のエコラベルへの関心・評価が低いだけでなく、漁業者や流通業者においても認証取得コストが負担になっており、フードチェーンを構成する多くの主体に課題がある。これまでそうした課題は主体毎に個別に検討されてきた一方、各主体の相互作用やその全体に着目した分析は十分になされていないため、本研究ではそれらに取り組む。具体的には、各主体間でのコスト負担バランスの問題やオリンピックでの食材調達基準の一部として水産エコラベルが採用・宣伝されることが各主体に与える影響等を分析する。

• 水産物の価格形成メカニズムに関する基礎的研究

  研究期間:  2016年04月  -  2021年03月  代表者:  八木 信行

  基盤研究(A)  研究分担者  16H02565 

  本研究は、消費者調査や市場統計分析などを通じて水産物価格形成メカニズムを解明するものであり、平成29年度までに以下の課題を実施した。
  （課題１）多様な価値の類型化とトレードオフ構造の把握：この課題は、IPBES（生物多様性及び生態系サービスに関する政府間プラットフォーム）に参加し、環境をめぐる様々な価値について調査を行いつつ、水産物が有する価値の類型化と、各価値のトレードオフ構造（各価値の競合関係や補完関係）の把握を行うものである。平成29年度においては、東日本大震災後における消費者行動に関する分析、真珠の価値に関する分析を行った。
  （課題２）消費者行動原理の解明：この課題では、消費者行動を分析するためのアンケート調査を行い、消費者による水産物エコラベルへの支払意思などを分析する。平成29年度においては、水産物エコラベルに関する国別の発展状況を把握するための調査を実施し、特にドイツで水産物エコラベルの価値を重視することが判明した。現在は、この理由が公共財である自然を保全する利他的行動（遺贈価値）なのかなどを解明するための分析を実施している。
  （課題３）水産物国際バリューチェーンの研究：本課題は、日本の三重県や宮城県など各地における水産物産地価格、築地などの卸売価格、小売価格の毎日の変動を統計的に解析し、マーケットパワーの存在などを分析する。平成29年は、三重県伊勢地方における実態研究を実施した。
  （課題４）ゲーム理論を用いた一般化：この課題では、主として課題３で得られた分析結果についてゲーム理論を用いた解釈を試み、一般化した結論に集約できるか研究した。平成29年度の具体的な成果としては、漁業者が有する漁獲割当を漁業者の中で売買取引する場合、これが効率的に行われるための条件を研究し、Fisheries Research誌に出版した。
  本研究は、以下の通り、４課題のうち２つが当初の計画以上に進展し、残り２つが当所計画通りの進展であることを総合して判断すれば、研究全体として当初の計画以上に進展し成果が上がっていると判断できる。
  （課題１）多様な価値の類型化とトレードオフ構造の把握：この課題では、IPBES（生物多様性及び生態系サービスに関する政府間プラットフォーム）に参加し国際的な共著論文（Valuing nature’s contributions to people: the IPBES approach）を2017年に出版し、この論文の引用が現時点（2018年5月）において91存在するなど、かなりのインパクトをあげることができた。また真珠の価値に関する分析についても、2017年には原著論文を１編出版している。この部分は計画以上の進展である
  （課題２）消費者行動原理の解明：この課題では、消費者による水産物エコラベルへの支払意思などを分析することとしている。水産物エコラベルについては、学会誌などに２本の論文を出版し、並行して国際的な研究者のネットワーク形成を鋭意行ったところ、本学が国際的な研究拠点とすることができたと考える。また震災後の福島産水産物を消費者がどの様に捉えているのかについても査読論文を１編出版した。この部分は計画以上の進展である。
  （課題３）水産物国際バリューチェーンの研究：本課題では、日本の三重県や宮城県など各地を実際に訪問し、この結果を国際学会で複数発表したところとなっている。この部分は計画通りの進展である。
  （課題４）ゲーム理論を用いた一般化：この課題では、査読論文を1編出版しており、計画通りの進展である。
  本研究は、上述の通り平成２９年度までは当所計画以上に進展している状態であり、このペースで平成３０年度年度以降も研究を推進したいと考えている。具体的には以下の通り。
  （課題１）多様な価値の類型化とトレードオフ構造の把握に向けて、平成３０年度においては、真珠の価値を更に題材とし、鉱物資源であるダイヤモンドと海産物である真珠を比較することで、海の価値を計ることができると考えており、この究明に向けて更に調査分析を行う。またIPBESが行っている価値の多様性とその個別の評価、更には生物多様性条約が海洋に関して実施しているSOI（Sustainable Ocean Initiative）という国際なプロジェクトに参加し、共同研究を進める。
  （課題２）消費者行動原理の解明平成３０年度においては、東日本大震災後における消費者行動が震災後８年を経過した現在震災直後と比較してどの様に変化したのかなどを更に追求する。また、消費者行動を分析するためのアンケート調査を行い、水産物エコラベルの価値を重視することが、公共財である自然を保全する利他的行動（遺贈価値）なのかなどを解明するための分析を進める。
  （課題３）水産物国際バリューチェーンの研究は、引き続き日本の三重県や宮城県など各地における水産物産地価格を研究するとともに、新しく日本におけるまぐろ類のバリューチェーン分析をFAO（国連食糧農業機関）とともに実施する。
  （課題４）ゲーム理論を用いた一般化：この課題では、主として課題３で得られた分析結果についてゲーム理論を用いた解釈を試み、一般化した結論に集約できるか更に研究を進める。

• 輸入水産物における情報の非対称性が我が国の消費者行動に及ぼす影響の解明

  研究期間:  2013年04月  -  2018年03月 

  若手研究(B)  研究代表者  25870194 

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