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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• トラック運送事業におけるデジタル機器の導入と活用実態に関する研究

  上村 聖・土井 義夫・黒川 久幸・久保田 精一 , 2024年06月

  日本物流学会誌 (32) , 95 - 102

• 総合物流施策大綱の計量テキスト分析の試み～政策テーマの変遷と最新の物流施策との関係～

  土屋　知省・黒川　久幸 , 2024年06月

  日本物流学会誌 (32) , 39 - 46

• トラックドライバー不足に戦略的な対応を行うための政策シミュレーションの試み

  土屋　知省・黒川　久幸 , 2023年06月

  日本物流学会誌 (31) , 49 - 56

• トラック運送事業におけるデジタル化に対する意識の現状に関する研究

  土井 義夫・上村 聖・黒川 久幸・久保田 精一 , 2023年06月

  日本物流学会誌 (31) , 153 - 160

• トラック輸送におけるパレット化がCO2排出量に及ぼす影響に関する研究

  谷田　渓・黒川　久幸 , 2023年06月

  日本物流学会誌 (31) , 73 - 80

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• 月刊「Newsがわかる」特別編　物流がわかる

  黒川久幸（監修・協力）市原淳子（構成・編集・執筆） , 2024年03月

  毎日新聞出版

• 戦略的SCM　新しい日本型グローバルサプライチェーンマネジメントに向けて

  黒川久幸 , 2015年10月

  日科技連出版社 , 第5章需要予測と需給マネジメント , 57-70

• アジアにおける海上輸送と中韓台の港湾

  池上寛 , 2014年09月

  アジア経済研究所 , 0-0

• 変貌するアジアの交通・物流－シームレスアジアをめざして－

  黒田勝彦;家田仁;山根隆行 , 2010年04月

  技報堂出版株式会社 , 第2章アジア物流を支える国際海上輸送 　2.1　増大するコンテナ国際輸送 , 0-0

• 国際海上コンテナ輸送概論

  今井昭夫 , 2009年09月

  東海大学出版会 , 0-0

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科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• 物流の飛躍的な生産性向上を実現するためのデジタル化による構造変革に関する研究

  研究期間:  2022年04月  -  2025年03月  代表者:  黒川久幸

  基盤研究(C)  研究代表者  22K01744 

  日本では人手不足が深刻な社会問題となっている。そのため物流分野における生産性の向上が必要となっており、2021年6月15日に閣議決定された総合物流施策大綱（2021年度～2025年度）においても物流デジタル化の強力な推進による生産性の向上が示されている。
  しかし、物流分野においてデジタル化は遅れており、経営側において物流現場の実態を把握した全社的な改善の取組や荷主企業との連携などを推進する経営判断が行えていない。
  そのため本研究では、経営サイドが把握すべき現場データを整理するとともに、経営サイドの意思決定におけるデータの活用方法を明らかにし、データから根拠に基づく経営判断を行えるように構造変革を目指す。

• トラック運送の生産性向上のための決定要因の体系化に関する研究

  研究期間:  2019年04月  -  2022年03月  代表者:  黒川 久幸

  基盤研究(C)  研究代表者  19K01959 

  生産年齢人口が減少する我が国においては、持続的な経済成長のために労働生産性の向上が必要不可欠である。そのため国内貨物輸送の９割を占めるトラック運送業における生産性の向上が求められているが、未だ生産性の低さの要因については必ずしも明らかでない。
  そこで本研究では、アンケート等から生産性が決定される要因を把握し、要因間の因果関係を整理（体系化）することにより、トラック運送業の生産性を向上させるための施策を明らかにする。
  私たちの生活や企業活動を支える物流を担うトラック運送業の生産性向上を図るために、取り組むべき施策を明らかにすることを本研究の目的としている。
  しかし、トラック運送業と言っても、全国的なネットワークを有する宅配事業者のような企業もあれば、高付加価値な特殊輸送に特化するなどニッチ指向の企業、競合の激しい一般貨物輸送分野でローコストオペレーションを徹底している企業など様々な類型に分かれる。そのため生産性のパターンも類型によって異なると予想されることから、過去の研究により入手済みのトラック運送業の企業情報及び財務データ（帝国データバンク等による）等から統計的手法によりビジネスモデル等の類型化を行った。
  その結果、トラック運送業者の委託形態や事業規模によって、生産性に有効な要因が異なることが分かった。例えば、「荷主から輸送以外の幅広い業務を受託」することは、生産性を向上させるための方策として有効であるが、そもそも荷主との接点がない再委託（下請け企業）の場合は現実的な方策とならないことが明らかとなった。そのため、政府が進める「荷主との連携」だけでなく、元請けとなる同業者等との連携のあり方について、さらなる研究を行う必要があることが明らかとなった。
  以上の検討をもとに、トラック運送業者に対して生産性に影響を与える要因や「荷主」等との連携のあり方に関してヒアリングを実施した。その結果、日々の業務の中での改善は納品時間等の制約条件の影響により、困難であること、そのため荷主企業から業務を受託する際の条件交渉が重要であることなどがわかった。
  そこで、アンケートの設問項目として、輸送条件等のサービス設計、荷主等との連携のルール化等に関する項目の設計を行った。
  トラック運送業の生産性向上を図ることを本研究の目的としている。しかし、トラック運送業と言っても、宅配事業者から特殊車両を用いたニッチ指向の運送業者まで、様々な類型に分かれている。そのため生産性のパターンも類型によって異なるとの仮説を立て、その検証を行った。
  その結果、この仮説が正しく、トラック運送業者の委託形態や事業規模によって分類できることを明らかにできた。これにより、次年度に実施する予定のアンケート調査の設問項目の設計を行う上で有益な知見を得られた。
  また、新型コロナウィルスの感染防止のために一部のトラック運送業者に対するヒアリングを実施できなかったが、この仮説の検証結果に基づくトラック運送業者に対するヒアリングから、次年度に実施するアンケートの設問項目に関する有益な情報を得ることができた。
  これにより、次年度に予定しているアンケート調査を実施することが可能となり、順調に研究は進展している。
  昨年度の成果として、トラック運送業者の委託形態等によって、生産性に有効な要因が異なることが分かった。そこで、アンケート調査を実施するのに際して、企業間の連携を、荷主と物流事業者との関係、元請け物流事業者と下請け物流事業者との関係、さらにはモード間の関係に区分する。
  そして、アンケート調査を物流事業者に対して実施することとし、物流事業者が他社と連携する際の条件・交渉方法や相互の依存関係について調査するとともに、配車担当者の管理レベルとエコドライブや安全スコア等のドライバー単位の両面からも調査を行う。
  なお、パフォーマンス指標で積載率等のKPIを具体的に質問しても回答率が低い可能性もあるため、「積載率が同業他社と比較して高いかどうか」等の業務効率についての自己評価も質問する。
  そして、各設問と収益性等との関係を分析し、物流事業者が他社と連携する際に生産性に影響を与える要因と、物流事業者内部の要因である配車担当者のスキルやトラックドライバーの社歴等が生産性に与える影響を明らかにする。
  なお、昨年度、予定していたヒアリングの一部を新型コロナウィルスの影響によって実施できなかったことを踏まえ、設問項目の設計見直しができるように、アンケート調査を予備調査と本調査の２段階で実施することとする。

• 物流サービスと企業の生産性向上のためのKPI把握と体系化

  研究期間:  2016年04月  -  2019年03月  代表者:  黒川 久幸

  基盤研究(C)  研究代表者  16K03928 

  （1）企業レベルの生産性及びその決定要因の統計的分析
  帝国データバンクのデータベースから抽出した997社に対して企業レベルでの生産性に影響を与えると思われる要因に関するアンケート調査を実施し、昨年度に241社（24.2%）から回答を得ることが出来た。この結果を踏まえて、帝国データバンクの企業財務データベース「COSMOS」から損益計算書、原価明細のデータを取得できた135社を対象に、労働生産性及び経常利益率と、アンケート回答との統計的な関連を分析した。その結果、「コスト・原価管理」や「提案営業」など、多くの企業が収益性改善のために取り組んでいる事項が、労働生産性と負の関係にあること、また、労働生産性改善のために国が推進している事項の一つである「荷主連携」について、労働生産性と正の関係にないことが明らかとなり、この成果を日本物流学会全国大会で発表した。
  （2）現場レベルの生産性及びその決定要因の統計的分析
  現場レベルの生産性に影響を及ぼす決定要因を明らかにするために、昨年度に引き続きアンケート調査を実施した。そして、ピッキング作業に関する生産性に関わるKPIデータとアンケート調査結果との分析から、人時生産性に影響を与える作業者の意識や行動特性について統計的な関連を分析した。その結果、作業を見通せる知識・想像力、作業スピードや判断を早くしようとする意識、およびやりにくい作業は解決しようとする姿勢などが、生産性に影響していることが明らかとなり、この成果を日本物流学会全国大会で発表した。
  また、管理方法が現場レベルの生産性に与える影響を調査するために、同種の商品を取り扱う複数拠点を有する物流企業の選定作業を実施した。
  企業レベルの労働生産性や経常利益率とアンケート調査結果に関する統計的分析を予定どおりに実施することができた。また、現場レベルの生産性とその決定要因に関する分析を行うために、オペレーションの生産性に関するKPIデータの収集及びアンケート調査を引き続き実施することができた。そして、入手したKPIデータとアンケート調査結果から生産性に影響を及ぼす決定要因について統計的な分析を予定どおり実施することができた。
  以上のように、当初の計画にしたがって順調に研究が進展している。
  平成29年度の研究成果を踏まえて、引き続き生産性関連データの取得やアンケート調査を実施するとともに、生産性と決定要因に関する統計的な分析を実施する。そして、研究期間全体の成果をとりまとめる。具体的には企業レベルと現場レベルに分けて、次の研究を実施する。
  （1）企業レベルの生産性に影響を与える決定要因のまとめ
  企業レベルでの生産性や経営効率と、これらに影響を与える要因（例えば、事業者の業種・規模、荷主の種類・荷主との関係性、人材状況等）との分析を行った結果、労働生産性改善のために国が推進している事項の一つである「荷主連携」について、労働生産性と正の関係にないことが明らかとなった。そこで、この点について、労働生産性を改善するために有効な「荷主連携」の詳細を明らかにするための分析を行い、研究期間全体の成果をとりまとめる。
  （2）現場レベルの生産性に影響を与える決定要因のまとめ
  平成29年度に引き続きオペレーションの生産性に関するKPIデータの収集及びアンケート調査を実施していくとともに、生産性に影響を及ぼす決定要因について分析を行う。特に、分析では決定要因間の関係性についても着目し、生産性に影響を与える要因構造を明らかにする。また、物流センターによる生産性の相違を明らかにするために作業者だけでなく管理方法の影響を明らかにするためのアンケート調査を行い、管理面からの生産性に与える影響についても分析を進めることができるように、引き続き同種の商品を取り扱う複数拠点を有する物流企業の選定作業を実施する。そして、研究期間全体の成果をとりまとめる。

• 震災時等災害時物流お「見える化」に関する研究

  研究期間:  2012年04月  -  2015年03月 

  基盤研究(C)  研究分担者  24510185 

• サプライチェーンから見た国際海運のGHG削減に関する研究

  研究期間:  2010年04月  -  2013年03月 

  基盤研究(C)  研究代表者  22560789 

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