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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• 空間構造を持つ生態系モデルにおける管理方策と最大持続生産量

  岩田繁英 , 2024年

  国際漁業研究

• Monogamy and protandry caused by exclusion of the same sex and random pairing in anemonefishes: a simulation model and aquarium experiments

  Tomoki Sunobe, Shigehide Iwata, Chenhao Shi, Tetsuo Kuwamura , 2022年08月

  Journal of Ethology (40) , 265 - 272

  DOI

• 沿岸生態系の経済価値と認知度による影響

  中原尚友、岩田繁英、婁小波 , 2022年03月

  沿岸域学会誌 , 34 (4) , 81 - 89

• 社会環境影響評価のための簡易な漁獲量推定方法の検討 －漁獲確率を用いた漁獲量推定方法の可能性－

  岩田繁英, 中原尚知, 婁小波 , 2019年06月

  国際漁業研究 , 17 , 31 - 41

• 漁業操業制限補償法に基づく漁業制限補償の仕組みと漁業補償の諸問題

  婁小波，川辺みどり，中原尚友，岩田繁英 , 2018年09月

  日本沿岸学会誌 , 0 - 0

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• 進化のダイナミクス－生命のなぞを解き明かす方程式－

  監訳者竹内 康博，佐藤 一憲，巌佐 庸，中岡 慎治。分担：宮崎 倫子，清水 貴彦，中丸 麻由子，安川 昌宏，佐々木 徹，梶原 毅，佐藤 一憲，岩見 真吾，岩田 繁英，今 隆助 , 2008年11月

  共立出版 , 12章　癌の進化のダイナミクス , 0-0

科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• フグの毒化に及ぼすヒラムシの影響―真のフグ毒生産者はだれか？

  研究期間:  2019年04月  -  2023年03月  代表者:  糸井 史朗

  基盤研究(A)  研究分担者  19H00954 

  これまで申請者らのトラフグ属魚類におけるフグ毒獲得経路および手段に関わる研究で得られた知見をもとに、新たな切り口で研究を行う。すなわち、フグ毒保有魚にフグ毒を供給する主たる生物としてツノヒラムシ属に着目し、これを軸としたフグ毒の授受を解明することで、フグ類が保有するフグ毒の真の供給者を明らかにする。また、ヒラムシ類におけるフグ毒の獲得経路、さらにはフグ毒の授受に関わる生物群の生活史と生態学的地位の変化を探ることで、謎多きフグの毒化機構の全容解明を目指す。
  フグ毒保有魚にフグ毒を供給する主たるルートを明らかにするため、日本列島近海に広く生息する有毒ヒラムシであるツノヒラムシ類を軸としたフグ毒保有生物間におけるフグ毒の授受に焦点を当てて研究を行った。その結果、フグ毒を保有するヒラムシは、オオツノヒラムシを含むツノヒラムシ類に限定されること、中でもオオツノヒラムシはフグ毒保有魚の稚魚や二枚貝類の毒化に関与していることが示され、幅広い海洋生物のフグ毒による毒化に関与する生物であることが示唆された。また、オオツノヒラムシに無毒の餌を与えて長期間飼育してもTTX量が増加することから、オオツノヒラムシの体内でTTXが産生されていることが示唆された。
  本研究の成果は、これまで多くの研究者が挑戦しながらも不明な点が多く残されていたフグ毒の生産者について、成長に伴ってフグ毒量を増加させる生物を見出し、その生合成機構を解明する足掛かりを得られた点で大きな学術的価値を有すると考えている。同時に、フグ毒保有生物の毒化が、オオツノヒラムシやその近縁のヒラムシの幼生などを摂餌して達成されていることを明らかにしたもので、近年世界で問題視されている二枚貝などの予期せぬ生物のTTXによる毒化への関与も明らかにしたことから、水産食品の安全性確保策の策定にも重要な知見を与える社会的意義の大きな研究成果になったと考えている。

• 持続可能な海洋開発のための社会影響評価手法の開発

  研究期間:  2019年04月  -  2023年03月  代表者:  婁 小波

  基盤研究(B)  研究分担者  19H04336 

  本研究では、「社会環境影響評価」のなかでも《経済影響》と《変化のプロセス》に照準を当て、次の3つの評価手法を開発し、海洋開発の社会環境影響評価手法の体系化を図る。
  １．既存産業（漁業、観光業など）の社会経済活動への影響評価手法の開発
  ２．海洋環境生態系影響の社会経済的評価手法の開発
  ３．海洋開発における効果的な合意形成手法の確立
  本研究では５つの海洋開発ケースをめぐる事例研究にもとづき、海洋社会環境影響評価に用いられる経済的・社会的評価手法を体系化することを目的としています。具体的には、①沖縄県久米島で行われた深層水の取水に伴う漁業側との調整と深層水の配分ルールをめぐる分析、②長崎県五島市での洋上風力発電施設の設置による漁業操業への影響およびその波及効果に関する評価、③福島県沖での洋上風力発電実証実験の合意形成の特質に関する分析、④排他的経済水域における海底資源開発試掘の影響評価、⑤国家管轄権外区域における海洋生物多様性（BBNJ）の経済価値評価と国際的調整に関する基礎情報の収集、などを実施した。
  本研究では、持続可能な海洋開発のための社会環境影響評価手法の開発を試みました。近年、地球環境問題の解決を目指し、海洋エネルギー開発や海底資源開発など海洋開発が活発になっています。こうした海洋開発の持続可能性を担保するには、影響評価の事前実施が必要不可欠です。だが、持続可能性を構成する環境的分別、社会的衡平、経済的効率という３条件のうち、社会的・経済的影響についての評価手法の開発は研究途上にあったので、本研究の成果はその空白を埋めることができました。

• 多魚種漁獲による不確実性に強い日本型ポートフォリオ漁業の理論化と政策探求研究

  研究期間:  2018年04月  -  2019年03月 

  基盤研究(B)  研究分担者  18KT0038 

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