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• 産直ECにおける水産物の売上に対するコロナ禍の影響に関する分析

  海野 七美, 松井 隆宏 , 2023年09月

  地域漁業研究 , 63 (3) , 153 - 162

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• カキ養殖における漁場の配分方法とその規定要因　-漁場の質と利用方法に注目して-

  中村 翼, 進士 淳平, 松井 隆宏 , 2023年03月

  沿岸域学会誌 , 35 (4) , 45 - 54

  DOI

• プール制の採否と社会的選好－アサリ漁業を事例とした実験経済学的分析－

  松井隆宏, 嶋村美香, 後藤潤 , 2023年02月

  東京海洋大学研究報告 , 19 , 32 - 51

  OACIS論文情報URL

• 品質の見える化に対する消費者評価における個人差に関する分析

  山田 二久次, 青木 雅生, 松井 隆宏 , 2022年09月

  地域漁業研究 , 62 (3) , 71 - 81

  DOI

• Validity of the Fisher Community Knowledge-Based Economic Valuation of the Local Ecosystem for Oyster Farming: A Case Study in Japan

  Junpei Shinji, Ryutaro Kamiyama, Tsubasa Nakamura, Kenshiro Yamanaka, Takahiro Matsui , 2022年01月

  Frontiers in Marine Science

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科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• 漁業におけるICTの利用の効果と発展の方向性に関する研究

  研究期間:  2025年04月  -  2029年03月  代表者:  松井 隆宏

  基盤研究(C)  研究代表者  25K09309 

  本研究の目的は、「漁業におけるICT導入の効果と漁業者のニーズ」と「漁業者の認識・知識（ローカルナレッジ）の妥当性」を明らかにすることを通じて、ICTを利用したスマート漁業・水産業のあり方や発展の方向性について検討することである。
  無給餌養殖などの環境計測システムや漁場監視システムに注目し、漁業におけるICT導入の効果について検証する。また、こうした効果と漁業者側のニーズとの間にミスマッチがないかを検討するため、漁業者にヒアリングやアンケートを行い、今後のスマート漁業に求められる方向性を明らかにする。そして、こうしたニーズの背景にある環境や技術に関するローカルナレッジの妥当性についても検証する。

• 沿岸水産資源の変動が漁業経営に及ぼす影響の解明

  研究期間:  2024年04月  -  2028年03月  代表者:  神山 龍太郎

  基盤研究(C)  研究分担者  24K09120 

  近年、漁業は水産資源変動や漁業規制の改革といった外部環境の劇的な変化に曝されている。漁業経営の実態を把握し、持続可能性を高める施策を実施することが求められる。本研究の目的は、愛知県の小型底びき網（まめ板）漁業を事例とし、沿岸漁業経営の収益性および生産性の長期的変化を定量的に明らかにすると共に、こうした経営パフォーマンスに沿岸水産資源の変動がどのように影響したかを明らかにする。

• 農政改革の再評価と将来像

  研究期間:  2016年04月  -  2019年03月  代表者:  生源寺 眞一

  基盤研究(B)  研究分担者  16H04986 

  前年度は、各分野における政策のフレームワークの確認にとどまることが多かったが、それぞれで研究が進捗し、関連法制度、政策背景の整理を行った結果、分野横断的な課題も明らかになってきた。とりわけ経営所得安定対策については、今年度の研究会における多くの分野の発表から、直接・間接両面で分野共通の課題となっていることが示されて、本研究において政策の骨格に位置づけられることが把握できた。また同対策を典型事例としながら、政策決定に至るまでの政策形成と検討過程、および財政条件がもたらす政策立案上の制約が、各分野で注意深く検討されるべきことが理解された。そのことに関連して、オーラルヒストリーインタビューにおいて、食料・農業・農村基本法制定に関わる政策形成過程を詳細かつ具体的に確認することができ、研究参加者の間でその概念枠組みと関連情報を共有することができた。また同インタビューでは、あらためてガットウルグアイラウンドでの交渉状況が国内政策形成において重大な影響を与えていたことが指摘された。政策の将来像を見通す上で、現在の経済連携協定の交渉プロセスや今後の行方をどのように取り扱うかについてはあらためて検討しなければならないことが認識された。
  当初の予定では1990年代から現在までの政策の展開を扱うことにしていたが、それらには歴史依存性があるため、内容を深く検討するには農業基本法時代の農政やさらにその前の段階までさかのぼる必要のあることが指摘されることもあった。最終的に成果をまとめる時は、食料・農業・農村基本法制定後20年の時期にあたるので、その期間の成果を強く意識した分析を行うことが合意された。
  夏休み期間中に合宿型の研究会を実施して、長めの発表と質疑を行った。原則全員がすべての発表を聞き議論することが可能となり、政策間の連関について互いに理解を深めることができた。前年度で課題と認識された「若手研究者については、政策史に関する知識が乏しいところがあるのでプロジェクト全体でサポートする」ということについては、各分野の発表で行われる意見交換の中で対応できた。またオーラルヒストリーインタビューを実施することができ、若手研究者は政策形成の真髄に触れることができた。
  ①オーラルヒストリーインタビューについては、農林水産行政ＯＢに講師を依頼して、食料・農業・農村基本法の制定過程を検討することにした。②2019年度の日本農業経済学会で特別セッションの研究会を実施することにした。③書籍として成果をとりまとめる際に研究成果のどの部分を取り込み、それ以外はどのように公表していくかについて再度検討する。

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