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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• タイにおける学校に行けない子どもたち（OOSCY）－公正な教育を実現するための支援制度－

  森下　稔 , 2022年01月

  比較教育学研究 (64) , 161 - 175

• ボーダースタディーズに出会った比較教育学の研究動向

  森下稔 , 2020年03月

  境界研究 (10) , 93 - 101

• タイ＝カンボジアを越境する子どもたちと国境を越えた教育機会

  羽谷沙織、森下稔 , 2020年01月

  比較教育学研究 (60) , 128 - 147

  DOI

• 特集の趣旨（特集：比較教育学におけるボーダースタディーズの可能性）

  森下 稔 , 2020年01月

  比較教育学研究 , 60 , 94 - 96

  DOI

• 境界研究が拓く比較教育学の可能性

  森下　稔 , 2018年08月

  比較教育学研究 (57) , 73 - 86

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• SDGs時代のインクルーシブ教育－グローバルサウスの挑戦

  川口　純,黒田　一雄,杉村　美紀,古田　弘子, 森下　稔, 他 , 2024年01月

  明石書店 , 第4章　モルディブ―インクルーシブ教育と共生社会の関係 , 第4章

• ASEAN諸国の学校に行けない子どもたち

  乾　美紀、荻巣　崇世、Chea Phal、中矢　礼美、鴨川　明子、森下　稔　他 , 2023年03月

  東信堂 , 第5章

• Citizenship Education in the ASEAN Community

  Toshifumi Hirata, Minoru Morishita, etc., , 2023年02月

  Springer , 第2章、第8章、第13章、第14章

• 第四版　理工系学生のための日本語表現法 : SDGs時代の学びを拓く初年次教育

  森下 稔 , 市川 桂, 鴨川 明子 , 2022年10月

  東信堂 , 第4章

• モルディブを知るための35章

  荒井　悦代，今泉　慎也，森下　稔　他 , 2021年12月

  明石書店 , 第9章教育制度，第10章障害児教育 , 第9章，第10章

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科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• 越境通学児童の実証的比較研究－国境の透過性および国民形成との関係を中心に－

  研究期間:  2022年04月  -  2026年03月  代表者:  森下 稔

  基盤研究(B)  研究代表者  23K22245 

  ボーダレス化が進んだ世界において、いくつかの国境・境界地域では、隣国の学校に毎日越境して通学する児童が存在する。本研究では、そうした事象がなぜ生じているのかを境界研究（ボーダースタディーズ）の分析法を用いて解明しようとするものである。そもそも国家が初等教育や中等教育を提供するのは自国の国民形成のためであるが、越境通学児童は国民形成とどのような関係になるかも解明する。越境通学を決断するにあたっては、人びとは比較教育を実践していると言えることから、各地の越境通学を比較するための理論的分析枠組みを構築しようとする。

• 高等教育における「リバース・ジェンダー・ギャップ」現象―東南アジアの国際比較

  研究期間:  2022年04月  -  2026年03月  代表者:  鴨川 明子

  基盤研究(B)  研究分担者  23K22246 

  本研究は、高等教育段階において男性より女性の数が上回る「リバース・ジェンダー・ ギャップ」現象に着目し、その現象が見られる東南アジアの国々を主たる対象とする国際比較研究である。研究の目的は、リバース・ジェンダー・ギャップの現状及びその現象を生じさせる背景や要因を体系的に解明することにある。そのため、第1に、教育統計や教育・ジェンダー政策を精査し、国別の独自性と宗教・政治・経済 などの要因ごとに見られる多国間の共通性をマクロレベルで、第2に、ミクロレベルで女性や男性が教育を選択することの複層的な意味を明らかにする。第3に、東南アジアのリバース・ジェンダー・ギャップ現象を総合的・多面的に解釈する。

• アジア・アフリカ地域における教育の包摂性の実相に関する国際比較研究

  研究期間:  2021年04月  -  2025年03月  代表者:  川口 純

  基盤研究(B)  研究分担者  23K20681 

  本研究では、まずアジア・アフリカの初等学校を対象として、現地の研究者と協同での現地調査を基に、包摂過程を丹念に明らかにしていく。分析枠組みとしては、政策、学校、地域社会の 3 段階に分け、「教員養成」、「特殊教育の位置付け」、「指導員の在り方」、「ボランティアの活用」、「予算配賦」の 5 点を中心的な研究視点とする。その後、各国のデータを統合させ、全体で持続的な包摂形成に資する自省的な評価モデルの検討を行う。

• 教育学研究の国際展開の実態・構造・将来像に関する研究――学会の機能に注目して――

  研究期間:  2019年04月  -  2022年03月  代表者:  米澤 彰純

  基盤研究(B)  研究分担者  19H01621 

  本研究は、教育学研究の学会レベルでの国際化・国際連携の現状と課題はいかなるものであり、同時にこのことが波及効果として教育学研究のあり方にどのようなインパクトを与えうるのか、を研究課題の核心に据える。本研究は、上記の課題を達成するために、① 日本における教育学関連諸学会の国際化に向けた活動や体制の実態調査・分析、② 海外（特に非英語圏諸国における）教育学関連諸学会の国際活動の実態調査・分析、③ 教育学関連諸学会の国際ネットワークや世界・地域レベルの国際学会の実態調査・分析、④ 日本の学会とそのネットワークのさらなる国際化に向けた課題と方策についての考察を進める。

• 境界研究の分析法を用いた国境・境界地域における基礎教育に関する国際比較研究

  研究期間:  2018年04月  -  2022年03月  代表者:  森下 稔

  基盤研究(A)  研究代表者  18H03659 

  本研究の目的は、国境・境界地域での現地調査を通じて、各事例における基礎教育の特徴的な実態およびそうした実態が生じることになった歴史的背景や社会・政治・経済などの要因を境界研究の分析法によって解明すること、および各事例の分析結果を比較することによって、現代の教育事象を捉えるための新たな視座を提示するとともに、新たな比較教育学方法論を構築することである。
  この研究目的を達成するため、本年度は研究代表者の他に研究分担者12名、研究協力者6名の参画を得て実施した。まず、調査対象国の基礎教育および境界研究に関する文献・資料を収集・整理・分析するとともに、準備が整った調査計画から順次現地調査を実施した。調査を実施した国・地域は、台湾＜金門島＞、カンボジア＝ラオス国境、ラオス＝中国国境、マレーシア＝ブルネイ＝インドネシア国境、ミャンマー＝タイ国境、アメリカ＝メキシコ国境であった。その他資料調査を中国、ベトナム等で実施した。
  また、研究計画・方法論の共有および個別情報の集約・統合を図るため、7月に第1回打ち合わせ会議を行った。3月には第2回打ち合わせ会議を行い、境界研究専門家2名（岩下明裕氏・川久保文紀氏）に依頼して境界研究の分析法・先行研究に関する講演を実施したとともに、本年度の調査研究の結果を各メンバーが報告して成果を共有した。
  さらに、本研究課題の基盤となったこれまでの研究成果および当年度の調査結果を日本比較教育学会およびアジア比較教育学会等で発表した。
  研究計画を推進するために、研究打ち合わせ会議を年度内に2回開催できた。いずれも、ほとんどのメンバーの参加が得られ、第1回会議では研究目的の確認、具体的な研究計画の立案などを行い、第2回会議では境界研究の専門家による講演によって、境界研究の分析法を教育学に用いることに関する理論的・方法論的な議論が深まるとともに、それぞれの文献資料調査・現地調査の結果について討議できた。
  多くの調査が実施されて、それぞれの初年度達成しようとした目標が達成できた。そのなかでも、アメリカ＝メキシコ国境やカンボジア＝タイ国境では、毎日越境通学する児童の存在が実証的に確認され、今後の本研究課題の重要な成果を生み出す契機として注目できる。なお、いくつかの予定された国境・境界地域における現地調査は、現地事情等により資料調査に振り替えるなどしたが、元来調査実施には相当の準備が必要な地域もあり、ある程度は想定されていたものである。
  研究成果の発信については、各メンバーによって論文や学会発表を通して積極的に行われた。特に、本研究課題の背景や経緯、意義や将来像に関する研究代表者による論文が、日本比較教育学会紀要に掲載されたことは当初予定を上回る成果と言える。なお、当初予定されていたホームページの開設は、予算上の制約や掲載内容の精査に時間がかかることから次年度に延期した。
  以上のことを総合的に判断して、おおむね順調に進展していると考えられる。
  研究課題の目的を達成するため、本年度に引き続き国境・境界地域における現地調査を柱とする研究計画を推進する。特に、現地事情等により本年度に調査が実施できなかった中国＝モンゴル国境、中国＝ミャンマー国境、ベトナム＝カンボジア国境、フィンランド＝ロシア国境については、実現に向けて精力的に取り組むこととする。また、本年度に大きな成果が得られたアメリカ＝メキシコ国境については、米大統領の政策によって世界の注目を集めていることでもあり、重点的に推進する方針とする。
  同時に、各メンバーの調査研究の経験を集約・統合しながら、比較教育学としての境界研究の方法論を構築するため、研究打ち合わせ会議を行う。その過程について日本比較教育学会の課題研究や世界比較教育学会などを活用して国内外の学界に発信していく。あわせて、ホームページを開設することにより、広く社会に発信する体制を整える。

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