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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• 欧州の航空会社・空港会社における女性取締役登用のインセンティブ

  遠藤伸明 , 2023年04月

  日本国際観光学会論文集 , 30 , 51 - 58

• わが国のクルーズポートセールスについてのアンケート調査の報告

  遠藤伸明 , 2023年04月

  東京海洋大学研究報告 , 19 , 78 - 84

  OACIS論文情報URL

• 航空における気候変動を中心とする環境問題と利用者の意識に関する考察：大学生へのアンケート調査の結果を踏まえて

  遠藤伸明 , 2022年09月

  日本国際観光学会自由論集 , 6 , 8 - 11

• Marketing practice to attract cruise liner and its performance: case of Japanese local ports

  Nobuaki Endo, Masashi Ogawa , 2022年04月

  IAME conference proceedings

• わが国地方自治体における外国航空会社等を対象としたエアポートセールスへの取り組みと影響 : アンケート調査からの分析

  遠藤伸明 , 2021年04月

  交通学研究 , 64 , 67 - 74

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• 交通経済ハンドブック

  日本交通学会 , 2011年09月

  白桃書房 , コンテスタビリティ市場理論（ｐ101-102）と国際航空の自由化（ｐ270-271） , 0-0

• 交通関係政府財源の流用問題と地方公共交通への補助政策に関する研究

  寺田一薫、加藤博和、高橋愛典、青木亮、早川伸二、田辺勝巳、遠藤伸明、涌口清隆、寺田英子、 , 2008年08月

  日本交通政策研究会 , 北海道上川支庁ならびに旭川市における地域バス維持策：士別市の予約制バスと旭川市のコミュニティバスの事例を含めて , 4-11

• 観光学大辞典

  青木他 , 2007年04月

  木楽舎 , 航空経営 , 182-183

• 国際海運と国際物流の新潮流:山岸寛退任記念論文集

  寺田一薫、遠藤伸明、山岸寛、合田浩之、河村輝夫、高田富男、禹貞旭 , 2005年04月

  山縣記念財団 , 第8章：生産活動の国際的分散化と貨物拠点空港の経営 , 177-194

• 規制緩和後の地方バス

  寺田一薫、加藤博和、高橋愛典、青木亮、早川伸二、田辺勝巳、遠藤伸明、涌口清隆、寺田英子、大島登志彦 , 2005年04月

  勁草書房 , 第2章第5節：島嶼地域の公共交通体系 , 92-99

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科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• 地方における国際旅客交通政策の新たな展開と経済的影響の実証・理論研究

  研究期間:  2020年04月  -  2024年03月  代表者:  遠藤 伸明

  基盤研究(C)  研究代表者  20K01675 

  本研究は、外国航空会社・外国クルーズ船社へのマーケティング活動、旅行商品の開発、空港・港湾サービスの効率化、広域連携など、地方自治体の国際航空・国際クルーズ船と関連する国際観光の政策の事例を収集し、それらの実態を明らかにするとともに、交通・観光市場ならびに近隣の他の地域のそれらに与える影響について考察する。

• 国際航空輸送産業における企業行動の多様化と制度の再設計についての実証・理論研究

  研究期間:  2016年04月  -  2020年03月  代表者:  遠藤 伸明

  基盤研究(C)  研究代表者  16K03612 

  本研究は、国際航空輸送産業における航空会社の企業行動とそれらにかかわる政策と制度設計上の課題について理論的・実証的研究を行う。国際比較研究の視点 ならびに学際的な視点から、国際航空輸送産業における航空会社の多様な行動の事例を収集し、それらの実態と特徴を明らかにするとともに、経済的・社会的影 響とそれらに対する各国政府の政策展開と政策調整の実態と課題について考察する。 本年度は大きく4つの研究を行った。
  第１に、航空会社が所有する企業特殊的な経営資源の多寡が海外投資行動に与える影響について、特にブランドに焦点をあて、理論的枠組みを拡張させるとともに、ケーススタディを通じた新たな定性的な分析を行った。
  第２に、航空会社間の提携行動について、提携の内容（運賃、商品開発、スケジュール・ネットワークにかかわる提携）、意思決定プロセス、技術やブランドなどの企業特殊的経営資源についてのデータ、ならびに提携対象外路線の設定、発着枠の返上・放出など、提携をめぐる独占禁止法とその適用除外にかかわる政策のデータの収集を継続するとともに、アジア・米国航空空会社間の包括的提携、日米の航空会社間ならびに欧米の航空会社間の共同事業・ジョイントベンチャーを対象にケーススタディを行った。
  第３に、太平洋線における包括提携ならびに独占禁止法適用除外を受けた包括提携におけるハブアンドスポークの強化が旅客数に与えた影響について計量分析をおこなった。同時に、ネットワークの一体化に付随する市場閉鎖という新たな視点からの考察をおこなった。
  第４に、複数航空会社間の提携を取り込んだ新たなモデルの構築を通じた、提携の形成過程、市場均衡、生産性、安定性への影響についての考察を継続した。
  研究打ち合わせを定期的に行うとともに、進捗状況を確認してきた。その結果、当初の計画をおおむね実行することができた。また、学会報告ならびに論文投稿で研究成果を発信している。以上の点から、このような判断を下し た。
  収集したデータを整理するともに、それらの理論・実証分析に着手する。また、これまでの研究成果の総括を行う。研究成果を国内、海外の学会で発表するとともに、学術雑誌に投稿する予定である。また、定期的な研究打ち合わせを継続するとともに、本研究を着実に推進できるよう進捗状況を確認する。

• 航空輸送産業における事業ドメインの変化と再構築についての分析

  研究期間:  2009年04月  -  2013年03月 

  基盤研究(C)  研究代表者  21530211 

• 航空産業における協調的企業行動と企業間取引形態についての分析

  研究期間:  2003年04月  -  2005年03月 

  若手研究(B)  研究代表者  15730110 

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