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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• Comparative analysis of the economic feasibility of Tiger puffer (Takifugu rubripes) aquaculture in China.

  Liao Kai, Lou Xiao-bo, Yang Zhengyong, Zhang Di, Su Peng , 2023年07月

  Aquaculture International , 1 - 23

• 日本におけるトラフグ養殖業の展開と現状

  廖凱・婁小波・張迪 , 2023年04月

  海洋開発と管理

• 新型コロナウィルス感染症への水産物卸売市場の対応とその公共性

  婁 小波 , 2022年11月

  フードシステム研究 , 29 (3) , 95 - 108

  DOI

• 沿岸域生態系の経済価値と認知度による影響

  中原　尚知、岩田　繁英、婁　小波 , 2022年03月

  沿岸域学会誌 , 34 (4) , 81 - 89

• 水産業とカーボンニュートラル

  婁 小波 , 2021年

  沿岸域学会誌 , 34-2 , 3 - 6

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• 農林水産業のみらいの宝石箱③変わる！農・林・水ビジネス

  一般社団法人農林水産業みらい基金 , 2024年05月

  日経BP , p306-313

• 海のレジャー的利用と管理～日本と中国の実践

  婁小波、中原尚知、原田幸子、高翔 , 2024年03月

  東海教育研究所

• 楽水百年の歩み

  婁小波，高橋周 , 2022年11月

  一般社団法人楽水会 , 「９．水産経営経済教育分野の歩みと社会的貢献」（pp.390-395） , 390-395

• 水面上の生命

  婁小波 , 2022年04月

  TBTI　GLOBAL , 「水面上の生命』出版に寄せて , p5-6

• 東アジア海洋問題研究ー日本と中国の新たな協調に向けてー

  婁 小波 , 2020年03月

  東海大学出版 , 第11章 ブルーエコノミーとしての「海業」：日本の経験」 , 0-0

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科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• 持続可能な沿岸地域社会を支える「共同」の社会経済的メカニズムの解明

  研究期間:  2022年04月  -  2026年03月  代表者:  川邉 みどり

  基盤研究(B)  研究分担者  23K25063 

  本研究は沿岸地域の持続発展性を支える「共同のしくみ」の社会経済的メカニズムの解明を目的とします。
  高齢化と人口減少や漁業不振から多くの沿岸地域の存続が危ぶまれるなかで、不利な地理的条件にもかかわらず、漁業を基幹産業として、好調な経済的パフォーマンスや後継者が多く存在するなどの、高い持続可能性を示す漁村が散見されます。それらに共通するのは、地域経済を担う主体が総じて競合しあう個別零細な漁家経営体であるにもかかわらず、共同で地域の諸課題に対処していることです。
  本研究では、高い持続可能性を示す沿岸地域を事例研究対象として選定し、社会学・経済学・経営学の多面的な視角から、このメカニズムの解明に挑みます。

• 親水性観光業の発展をめざす水面の利用調整制度の再構築に関する研究

  研究期間:  2021年04月  -  2024年03月  代表者:  原田幸子

  基盤研究(C)  研究分担者  21K12476 

  本研究は、水面の多様な利用が進むなかで利用主体間の利用調整問題の解決の過程や意思決定に着目し、親水性観光の発展も含めた水面の高度利用のあり方を明らかにすることを目的としている。具体的には、水面利用調整をめぐる既存の制度的枠組みの特徴を抽出し、その制度的限界と課題を明らかにする。さらに、新たな利用調整システムを導入し実践する地域を調査し、多面的・重層的な水面利用をめぐる新たな利用調整枠組みの制度的特徴を明らかにする。そして、これらの結果を踏まえて、多様な水面利用の利用調整の仕組みを提案するとともに、親水性観光業が発展するための制度的諸条件を提示しようとするものである。

• 持続可能な海洋開発のための社会影響評価手法の開発

  研究期間:  2019年04月  -  2023年03月  代表者:  婁 小波

  基盤研究(B)  研究代表者  19H04336 

  本研究では、「社会環境影響評価」のなかでも《経済影響》と《変化のプロセス》に照準を当て、次の3つの評価手法を開発し、海洋開発の社会環境影響評価手法の体系化を図る。
  １．既存産業（漁業、観光業など）の社会経済活動への影響評価手法の開発
  ２．海洋環境生態系影響の社会経済的評価手法の開発
  ３．海洋開発における効果的な合意形成手法の確立

• サンゴ礁保全のための沿岸域総合管理と住民関与メカニズム：地域課題対応型管理の創成

  研究期間:  2017年04月  -  2020年03月  代表者:  新保 輝幸

  基盤研究(B)  研究分担者  17H01932 

  鹿児島県与論島：1)硫安の経時的影響評価のため、サンゴ骨格中の硫黄安定同位体比計測の精度向上のための試料前処理技術を改善・確立、採取試料を測定。礁池内の方が降水の影響を受け同位体比が低下傾向にあることを明らかに。2)陸域からの栄養塩負荷がサンゴ群集回復に与える影響の推定のため、ミドリイシ属サンゴ幼生定着・骨格形成へ窒素・リンが及ぼす影響を分析する飼育実験。リン濃度が高い海水に浸す期間の増加につれて基盤表面へのリン付着量が増加、基盤への着底率・定着率が有意に低下。基盤表面上のリンが攪乱後の造礁サンゴ群集回復の阻害要因となる可能性。3)東海岸域での琉球石灰岩帯水層からの海底湧水の湧出速度の連続モニタリングとリン酸塩濃度調査の結果，非常に速い流速の海底湧水が存在し、陸域の地下水と比べ高濃度のリン酸塩が含まれることを確認。
  沖縄県：1)八重山海域で潜水調査、2016年の大規模白化によりサンゴ被度が激減、比較的栄養塩濃度が高い海域で主に芝状藻類の被度20-30%での繁茂を確認。2)慶良間諸島のダイビング等の利用調整の問題に関し行政や座間味村漁協等への聞取調査。石西礁湖で自然再生協議会等による保全活動の状況とその成果を調査。比較のため徳島美波町、北海道釧路町での取組を調査。
  フィリピン：1)ビコール地方の4つの海洋保護区((MPA)で実態調査を行うと共に、Atulayan MPAで大規模世帯調査を行うための枠組や調査票を地元研究者と検討。2)フィリピン・高知・沖縄のMPA内の魚類の種多様性を夏季及び冬季に潜水観察、沖縄と比国では種数の季節変動が小さかったのに対し、冬季に記録的な低水温が続いた高知では魚類の種多様性の著しい低下、多くのサンゴの死滅を見出した。
  海の自然環境に影響を及ぼす森林と河川の環境保全に関する法制度とその運用実態、わが国のMPA制度創設に係る環境省の取組について調査研究。
  研究は概ね順調に進展している。しかし、与論島が環境省の地域が主体となって取り組むサンゴ礁生態系保全の推進体制を構築するためのモデル事業として取り上げられたことに関わり、従来協力関係を維持してきた地元のステークホルダーがそちらへの対応へリソースをとられることになり、こちらの調査との連携に齟齬が生じている。フィリピン・ビコール地方のAtulayan海洋保護区での大規模世帯調査の準備は順調に進みつつあるが、共同研究者の一人が学長に就任し多忙となったため、準備に若干の渋滞がみられる。石西礁湖で大規模白化現象が発生したため、サンゴ礁状況調査担当者が予定を変更してそちらの調査を優先的に行っている。
  フィリピン・ビコール地方のAtulayan海洋保護区での大規模世帯調査に関して、新しく若手研究者に共同研究に加わってもらうように調整、調査は問題なく進められる見込みである。与論島のサンゴ礁状況調査も次年度には問題なく進められる見込み。また与論島の地元ステークホルダーに関しても年度末の訪問時に話し合いを行い、次年度の調査は問題なく実施できると思われる。

• グローバル経済下の漁村地域経済を振興するための地域ビジネスモデルの構築

  研究期間:  2016年04月  -  2019年03月  代表者:  婁 小波

  基盤研究(C)  研究代表者  16K07839 

  本研究ではグローバル経済下において厳しい国際競争に直面し、過疎化・高齢化・空洞化が進む漁村地域経済の再生をめざして、新たな漁村地域ビジネスモデルを構築することを目的としている。具体的には、ビジネスモデルのデザイン手法を援用しつつ、①効率的かつ持続可能な漁業経営を実現しうる共同企業経営モデル、②魅力的な食産業を創出するための６次産業化を推進するための連携ビジ ネスモデル、③地域資源を価値創造するコミュニティビジネスモデル、の三つのビジネスモデルの開発を目指している。
  平成29年度においては、それぞれのビジネスモデルのプロットタイプを検討し、それが機能する諸条件について分析を行った。つまり、ケーススタディの結果を踏まえて、それぞれのケースに該当するビジネスモデルの共通特性を抽出し、タイプⅠ～タイプⅢまでのビジネスモデルのプロットタイプについて検討し、それらが有効なビジネスモデルとして機能するための諸条件の抽出を試みた。なお、前年度において実施した調査対象事例の補足調査を実施した。なかでもとくに「共同企業経営モデル」というビジネスモデルについて、比較検討のために、新たな事例として北海道歯舞漁協ならびに枝幸漁協を追加調査した。
  分析成果の一部は論文（婁小波「漁業の６次産業化と連携の経済的諸原理」、日本フードシステム学会誌『フードシステム研究』、第24巻第4号、2018年5月）として刊行している。
  本研究では、以下の四つの手順に沿って進めることとしている。(1)ビジネスモデルのデザイン手法を用いて、ビジネスモデルを構成する共通要素を抽出し、共通の分析枠組みを構築する、(2)それぞれのモデルの代表的な事例を選定して、フィールドワークにもとづくケーススタディを行う、(3)事例分析によって得られた知見を一般化するための理論分析を行い、それぞれのビジネスモデルのプロットタイプを提示し、その特徴と成立条件を解析する。(4)それぞれのビジネスモデルを、具体的な実践事例への適用を図ることで 、モデルの有効性を検証し、その機能メカニズムを解明する。平成28年度では、当初計画の通り、(1)および(2)について研究を進め、平成29年度では(3)について研究を行って 、おおむね順調に研究を遂行できている。
  平成30年度においては、課題として設定している(4)ビジネスモデルの有効性検証と機能メカニズムの解明を実施する予定である。それぞれのタイプのビジネスモデルの有効性（効率性・効果性・発展性・戦略性）を検証するために、各タイプのビジネスモデルを漁村の現場に戻して検証を行う予定である。検証結果を踏まえて、開発した三つのビジネスモデルの経済性（例えば、コ スト低減メカニズムとしての規模の経済性、範囲の経済性、ネットワークの経済性、取引コストの低減など、価値向上メカニズムとし ての学習効果、シナジー効果、システム効果、バリューチェーン効果など）を分析し、その機能メカニズムを解明する。

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