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中原 尚知 (ナカハラ ナオトモ)

NAKAHARA Naotomo

職名: 教授
所属: 海洋政策文化学部門
学位: 修士
学位の分野名: 水産学

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Researcher ID Researchmap OACIS著者情報

 

論文 【 表示 / 非表示

  • 沿岸域生態系の経済価値と認知度による影響

    中原 尚知,岩田 繁英,婁 小波 , 2022年03月

    沿岸域学会誌 , 34 (4) , 81 - 89

  • 漁業の協業化・法人化に関する一考察-徳島県シラス船びき網漁業を事例に-

    原田 幸子,松井 隆宏,中原 尚知,三宅和彦,笠原 雅也,竹ノ内 徳人 , 2020年07月

    地域漁業研究 , 60 (2) , 100 - 108

  • 日本における水産物市場流通システムの特質と持続可能性

    中原 尚知 , 2020年03月

    国際漁業研究 , 18 (1) , 69 - 85

  • 社会環境影響評価のための簡易な漁獲量推定方法の検討-漁獲確率を用いた漁獲量推定方法の可能性-

    岩田繁英,中原尚知,婁小波 , 2019年03月

    国際漁業研究 , 17 (1) , 31 - 41

  • 協業化に対する漁業者意識:徳島県のシラス漁業を事例に

    松井 隆宏, 原田 幸子, 中原 尚知, 三宅 和彦, 竹ノ内 徳人 , 2019年

    地域漁業研究 , 59 (2) , 81 - 88

    DOI

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著書 【 表示 / 非表示

  • 海のレジャー的利用と管理

    婁小波、中原尚知、原田幸子、高翔 編著 , 2024年03月

    東海教育研究所 , pp.3-30, 第1章 日本人の余暇生活と海のレジャー的利用の展開

  • 海のレジャー的利用と管理

    婁小波、中原尚知、原田幸子、高翔 編著 , 2024年03月

    東海教育研究所 , pp. 307-317 日中における海のレジャー的利用の特徴と管理

  • マグロの科学

    中野 秀樹 , 2022年06月

    朝倉書店 , 第5章 流通・経済 , pp.77-101,第5章

  • 変わりゆく日本漁業 その可能性と持続性を求めて

    中原尚知 , 2014年07月

    北斗書房 , 国内におけるマグロ養殖業と組織形態 , 54-68

  • 水産物ブランド化戦略の理論と実践~地域資源を価値創造するマーケティング

    中原尚知 , 2010年07月

    北斗書房 , 第4章:水産物ブランド化戦略における地域団体商標登録制度の意義と課題 , 59-69

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 持続可能な沿岸地域社会を支える「共同」の社会経済的メカニズムの解明

    研究期間:  2022年04月  -  2026年03月  代表者:  川邉 みどり

    基盤研究(B)  研究分担者  23K25063 

    本研究は沿岸地域の持続発展性を支える「共同のしくみ」の社会経済的メカニズムの解明を目的とします。
    高齢化と人口減少や漁業不振から多くの沿岸地域の存続が危ぶまれるなかで、不利な地理的条件にもかかわらず、漁業を基幹産業として、好調な経済的パフォーマンスや後継者が多く存在するなどの、高い持続可能性を示す漁村が散見されます。それらに共通するのは、地域経済を担う主体が総じて競合しあう個別零細な漁家経営体であるにもかかわらず、共同で地域の諸課題に対処していることです。
    本研究では、高い持続可能性を示す沿岸地域を事例研究対象として選定し、社会学・経済学・経営学の多面的な視角から、このメカニズムの解明に挑みます。

  • 持続可能な海洋開発のための社会影響評価手法の開発

    研究期間:  2019年04月  -  2023年03月  代表者:  婁 小波

    基盤研究(B)  研究分担者  19H04336 

    本研究では、「社会環境影響評価」のなかでも《経済影響》と《変化のプロセス》に照準を当て、次の3つの評価手法を開発し、海洋開発の社会環境影響評価手法の体系化を図る。
    1.既存産業(漁業、観光業など)の社会経済活動への影響評価手法の開発
    2.海洋環境生態系影響の社会経済的評価手法の開発
    3.海洋開発における効果的な合意形成手法の確立

  • 新制度派アプローチによる水産業における連携メカニズムの解明

    研究期間:  2019年04月  -  2023年03月  代表者:  中原 尚知

    基盤研究(C)  研究代表者  19K06249 

    水産振興や漁村地域振興の議論の中で、連携の重要性が注目され、六次産業化などの検討が進んでいる。しかし、水産業の特質である流通・加工部門を内包するという性質を鑑みると、それらを含んだ連携のメカニズムや成立条件は、ほとんど明らかになっていない。そこで本研究では、新制度派経済学を援用し、理論的・実証的なアプローチによって、水産業の持続的発展に資する連携のメカニズムとその成立条件を明らかにする。

  • 海洋文化復興運動が地域社会と地域経済に及ぼす影響

    研究期間:  2018年04月  -  2021年03月  代表者:  千足 耕一

    基盤研究(C)  研究分担者  18K10922 

  • 新制度派アプローチによる小売主導型流通構造下における水産物流通システムの比較分析

    研究期間:  2015年04月  -  2019年03月 

    基盤研究(C)  研究代表者  15K07604 

 

授業科目 【 表示 / 非表示

  • 担当授業(学部)

    セミナー

  • 卒業論文

  • 水産海洋概論Ⅰ

  • 水産物流通論

  • 水産調査

  • 海洋政策文化セミナーⅠ

  • 海洋政策文化セミナーⅡ

  • 海洋政策文化基礎演習

  • 海洋政策文化研究法

  • 経営学

  • 食品マーケティング論

  • 魚食文化論

  • 担当授業(大学院)

    海洋政策学特別演習

  • 海洋政策学特別研究

  • 海洋政策概論

  • 海洋産業経営学特論

  • 海洋経済政策論