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• 食料安全保障の視点から見た日本漁業の意義と課題

  工藤貴史 , 2024年01月

  漁業経済研究 , 第67巻第2号・第68巻第1号合併号 , 1 - 16

• 人口減少時代における漁村再生の意義と課題

  工藤貴史 , 2021年01月

  漁業経済研究 , 第64巻第2号第65巻第1号合併号 , 61 - 76

• 人口減少社会における沿岸地域の発展方向-坊勢島の漁業と社会から学ぶ

  工藤貴史 , 2023年03月

  季刊　しま , 63 (4) , 88 - 95

• 沿岸漁業の協業化に関する研究の論点整理と今後の課題

  佐藤尚紀、工藤貴史 , 2021年08月

  北日本漁業 (第49号) , 33 - 45

• 人口減少時代における漁村再生の意義と課題

  工藤 貴史 , 2021年

  漁業経済研究 , 64（2）・65（1） , 61 - 75

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• 日本大百科全書（ニッポニカ）

  廣吉勝治・工藤貴史 , 2022年

  小学館 , 漁業法、許可漁業、漁業権、区画漁業、自由漁業、免許漁業、定置漁業、水産資源管理、魚市場、水産物流通、漁業協同組合、水産業協同組合、北洋漁業、水産試験場、水産研究所。

• 転換期におけるわが国漁業の構造変化　2018年漁業センサス分析報告書

  工藤貴史 , 2021年10月

  北斗書房 , 第1章4

• 転換期におけるわが国漁業の構造変化　2018年漁業センサス分析報告書

  工藤貴史 , 2021年10月

  北斗書房 , 第3章

• 図解知識ゼロからの現代漁業入門

  濱田 武士, 佐々木 貴文, 工藤 貴史, 乾 政秀, 上田 克之, 大浦 佳代 , 2021年

  家の光協会 , 0-0

• 転換期におけるわが国漁業の構造変化 : 2018年漁業センサス分析報告書

  農林水産省, 加瀬 和俊, 三木 奈都子, 佐野 雅昭, 濱田 武士, 工藤 貴史, 佐々木 貴文, 西村 絵美 , 2021年

  北斗書房 , 0-0

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科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

• 限界集落化する漁村の再生方向と地域営漁組織の創出に関する研究

  研究期間:  2019年04月  -  2022年03月  代表者:  工藤 貴史

  基盤研究(C)  研究代表者  19K06204 

  本研究は、まず統計資料から限界集落化した漁業地区の漁業就業構造を分析し、1）漁家による世帯内継承のみでは漁業者数の減少は避けられないこと、2）会社経営においては陸上作業等の雇用労働力を確保することが困難となること、そしてその結果、3）漁業権漁場が総合的に利用されなくなり集落が消滅に至る可能性が高いことを明らかにする。そして、沿岸漁業における新たな経営形態として共同経営組織、協業組織、新規就業者受入育成組織、陸上作業請負組織等について現地調査を行い、地域漁業を再生させるためにはこれらの経営形態を発展させて地域営漁組織を創出する必要があることを明らかにする。
  今年度は、研究実施計画に従い、課題1「限界集落化と地域再生を実現する経営組織」に関する先行研究レビュー、課題2「限界集落化する漁業地区の就業構造と家族経営の展望」、課題3「沿岸漁業における新たな経営形態とその発展可能性」について研究に取り組んだ。
  課題1と課題2の研究成果は2020年6月の漁業経済学会において発表し、同年7月に当学会の学会誌「漁業経済研究」に投稿した。本論文は受理されて2021年1月学会誌に掲載された。この論文では、1）沿岸市町村の将来人口と産業動態を展望したうえで人口減少社会における漁業の存在意義について明らかにし、2）北海道を事例に漁村地域の限界集落化と持続可能性について検討し、3）漁村地域における漁業再生の方向性と具体的取組についてについて紹介し、4）最後に人口減少時代における漁村再生の意義と課題について考察した。
  なお、課題2については、兵庫県日本海側の但馬地区における漁業就業構造の変容過程と外国人労働力への依存構造について現地関係者へのヒアリング調査を実施した（コロナの影響でWEBによる遠隔でのヒアリング）。その結果、1）1970年代までは沿岸漁業と沖合漁業との相互補完的な漁業就業構造によって地域漁業の担い手が確保されていたこと、2）その後沿岸漁業の不振や地域内外の他産業への流出によって沿岸漁業への新規参入者が減少したこと、3）その結果地縁血縁によって沖合漁業の乗組員を確保することが困難になり、4）外国人労働力への依存と漁家の世帯内継承の断絶が起きていることを明らかにし、さらに技能実習制度から外国人労働力への依存構造を生み出す要因について考察している。
  課題3については漁業における協業化に関する先行研究のレビューを行った。その成果を2020年12月に北日本漁業学会で発表し、2021年2月に論文を投稿した（現在査読中）。
  コロナの影響により現地調査を実施することができなかったため当初の予定よりも研究の進捗状況は遅れている。なお、対面での調査は全て中止となったが、兵庫県但馬地区ではWEBを使って遠隔でヒアリング調査することができた。
  先行研究のレビュー、統計資料（国勢調査・漁業センサス）とGISを用いた地域分析は順調に進展しており、その成果の一部は学会発表及び論文投稿している。研究成果については当初の計画の通りに進展している。
  以上のことから（3）と判断した。
  今年度は、課題2：「限界集落化する漁業地区の就業構造と家族経営の展望」と　課題3：「沿岸漁業における新たな経営形態とその発展可能性」に取り組む。課題2については、昨年度までの統計分析によって限界集落に区分される漁村地域を特定することができたので、これらの漁村地域における漁場利用と生活環境条件の変化と地域漁業への影響について調査する。課題3については、昨年度までの漁業における協業化に関する先行研究レビューを踏まえて、沿岸漁業における複合経営による経営改善と生産力発展について調査を進める。以上の調査結果を踏まえて、課題4：：「労働力不足解消と漁場の総合的利用を実現する地域営漁組織」について検討していくこととする。なお、本年度もコロナの影響によって現地調査が制約される可能性が高いが、WEBによる遠隔調査を含めて工夫して研究を推進していきたい。

• 高齢者漁業を前提とした社会基盤の再構築―浜の会社を目指して―

  研究期間:  2015年07月  -  2018年03月 

  基盤研究(C)  研究分担者  15KT0093 

• 日本における資源管理型漁業の変容と新たな展開

  研究期間:  2014年04月  -  2018年03月 

  基盤研究(C)  研究代表者  26450258 

• 漁業者高齢化と十年後の漁村

  研究期間:  2014年04月  -  2015年03月 

  研究成果公開促進費・学術図書  研究分担者  - 

• 漁業者高齢化の社会経済要因分析

  研究期間:  2012年04月  -  2014年03月 

  基盤研究(C)  研究分担者  23580311 

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