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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• Bring voices from the coast into the Fukushima treated water debate

  Mabon, L., Kawabe, M , 2022年10月

  The Proceedings of the National Academy of Sciences (PNAS) , 119 (45) , 1 - 4

  DOI

• 地域漁業と共存する海洋利用開発の諸要件 ―久米島海洋深層水開発の事例から―

  川辺みどり、婁小波 , 2019年09月

  沿岸域学会誌 , 32 (2) , 71 - 81

• 新たな海面利用開発に対する漁業者の受容過程とその要因分析―福島沖浮体式洋上風力発電実証事業をめぐって

  川辺みどり・婁小波・日高健 , 2018年10月

  沿岸域学会誌 , 30 (4) , 101 - 112

• 地域マネジメント・ツールとしての資源管理認証制度の可能性 － 南三陸町戸倉地区カキ養殖業を対象としたASC認証 を事例に －

  川辺みどり , 2019年

  国際漁業研究 , 17 , 83 - 97

• 沿岸域教育実践者の「悩み」－東京湾岸ミュージアム懇談会の談話から－

  川辺 みどり, 尾形 歌穂, 片野 俊也, 河野 博, 小堀 信幸, 小山 文大, 鈴木 秀和, 平野 晴野, 古川 恵太, 本間 友, 丸山 啓太 , 2024年03月

  沿岸域学会誌 , 36 (4) , 35 - 45

  DOI

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• 海辺に学ぶ　環境教育とソーシャル・ラーニング

  川辺みどり , 2017年09月

  東京大学出版会 , 海辺に学ぶ　環境教育とソーシャル・ラーニング , p1-201

• Split Waters

  Mabon, L., , Kawabe, M , 2021年07月

  Routledge India , データ収集 , 51-68

• Water, Knowledge and the Environment in Asia

  MABON,Leslie, KAWABE, Midori , 2017年09月

  Routledge , ‘If over a hundred Becquerels is no good, then what does fifty Becquerels mean?’ Governing fisheries and marine radiation in Japan after the Fukushima nuclear accident , 19-35

• 江戸前の環境学: 海を楽しむ・考える・学びあう12章

  河野博・川辺みどり・石丸隆 , 2012年10月

  東京大学出版会 , 第１章　東京湾をまるごと見る　環境と開発の歴史 , 11-22

• 江戸前の環境学: 海を楽しむ・考える・学びあう12章

  川辺みどり , 2012年10月

  東京大学出版会 , 第１０章　東京湾をみんなで考える , 195-211

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科研費（文科省・学振）獲得実績 【 表示 ／ 非表示 】

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• 持続可能な沿岸地域社会を支える「共同」の社会経済的メカニズムの解明

  研究期間:  2022年04月  -  2026年03月  代表者:  川邉 みどり

  基盤研究(B)  研究代表者  23K25063 

  不利な地理的条件下にありながら、漁業を基幹産業として、好調な経済的パフォーマンスや後継者が多く存在するなどの、高い持続可能性をみせている漁村が散見されます。それらの地域に共通するのは、地域経済を担う主体が個別零細な漁家経営体であるにもかかわらず、共同で地域の抱える諸課題に対処してきていることです。現代社会において共同的な取組が却って高いパフォーマンスを生み出し、地域社会の持続性をもたらしているのはなぜなのか。本研究では、高い持続可能性を示している沿岸地域を事例研究対象として選定し、現地の関係者の協力を得ながら、社会学・経済学・経営学の多面的な視角から目的解明に挑みます。

• 持続可能な海洋開発のための社会影響評価手法の開発

  研究期間:  2019年04月  -  2023年03月  代表者:  婁 小波

  基盤研究(B)  研究分担者  19H04336 

  本研究では、「社会環境影響評価」のなかでも《経済影響》と《変化のプロセス》に照準を当て、次の3つの評価手法を開発し、海洋開発の社会環境影響評価手法の体系化を図る。
  １．既存産業（漁業、観光業など）の社会経済活動への影響評価手法の開発
  ２．海洋環境生態系影響の社会経済的評価手法の開発
  ３．海洋開発における効果的な合意形成手法の確立

• アクション・リサーチによる、沿岸域管理のための『関係者の対話』の枠組みの構築

  研究期間:  2016年04月  -  2021年03月  代表者:  川邉 みどり

  基盤研究(B)  研究代表者  16H03005 

  2017年度は、以下のことを行った。
  １．文献調査：自然資源環境管理における関係者の対話(stakeholder dialogue)、社会的な学び(social learning)、知識創造モデルなどについて、既往研究から情報収集をおこなった。とくに、開発事業にかかわる合意形成過程及び紛争解決マネジメントにおける交渉について、知見の整理をおこなった。また、本研究の主テーマで沿岸域管理において、とくに海洋利用における既存利用者とくに漁業者の合意形成と受容を想定し、これにかかわる事例の情報収集をおこなった。
  ２．アクションリサーチの準備及び実施：（１）福島県浜通り地方の洋上風力発電実証実験にかかわる漁業者の合意形成過程について、調査研究をおこない、既存の海域利用者である漁業者が事業を受け入れた要因の分析を行った。この成果の一部は、日本沿岸域学会研究討論会で報告し、また、論文として発表した。（２）福島県南相馬市において、相馬双葉漁協鹿島支所の漁協職員、福島県水産事務所の方々にご協力を頂きながら、海洋大生と共にワークショップ「鹿島の海と魚を語ろう」を開催した。ここで福島の漁業の今と鹿島の漁業・魚食文化を学び、その後、鹿島の浜の魅力をどうつくるかをテーマに話し合い、報告書として「江戸前の海 学びの環づくり 瓦版 第18号」を発行した。（３）沖縄県離島の新たな海洋利用に関する漁業者の受容過程及び要件についての調査研究を開始した。（４）北海道厚岸町において、近年の沿岸域管理にかかわる展開を確認した。（５）環境保全的生産者を支援する水産フードシステム「緑のさかな」の可能性のある事例を調査探索した。
  アクション・リサーチの実施については、様々な利害関係者の方々からのご協力を得て、事例対象地として設定した福島県浜通り地方において新たな調査地を設け、第１回のワークショップを開催することができ、今後の足掛かりを得た。また、沖縄県においても調査地を広げ、新たな研究協力者を得ることができた。調査対象地である北海道道東部についても、担当者の交代があったものの調査を進めることができ、今年度にさらに展開できる見通しである。また、「緑のさかな」調査対象として、新たに関西の有機食品団体との交流を始め、今後の調査にご協力いただけると期待している。成果発表に関しては、昨年度は査読付き論文を一報発表することができたので、おおむね順調に進展していると考えている。
  本研究では、複数の沿岸地域を研究対象とすることから、扱う問題がさまざまとなる。それぞれの事情に加えて、問題の理論的背景を研究に含めることもまた、問題解決の道筋を示すうえでは不可欠である、また、一般に、地域の問題解決のためには、利害関係者の方々に広く参加いただくアクション・リサーチが最も望ましいと言われている。本研究は、この前提に依拠して研究計画を策定している。しかしながら、関係者の方々にたとえばワークショップなどに参加いただく場合には大きな時間的負担が発生する。この点についての配慮を行いながら進めたい。

• 総合的な沿岸域管理のための協同的基盤構築

  研究期間:  2010年04月  -  2015年03月 

  基盤研究(B)  研究代表者  22310029 

• 地域共同体によるアジア型沿岸資源管理の段階的発展過程

  研究期間:  2007年04月  -  2010年03月 

  基盤研究(C)  研究代表者  19510043 

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